YAYOI|生命とテクノロジーの真ん中にいます。株式会社やよい

会社概要

沿革

1952 (昭和27)年 3月 1日 本社番地で脱脂綿小分製造開始(社名やよい衛材有限会社)。同時にガーゼ・繃帯製造販売
1965 (昭和40)年 3月 12日 株式会社やよいに社名変更
1969 (昭和44)年 9月 4日 西宮の三井医療機器株式会社を合併。医療機器、病院設備、検査器具などの販売を開始。同時に阪神営業所開設。
1972 (昭和47)年 7月 1日 神戸営業所を開設(神戸市須磨区)
1978 (昭和53)年 8月 21日 薬粧部門を分離し、やよい藤本株式会社(現・ハイコース株式会社)を設立
1987 (昭和62)年 1月 26日 大阪西営業所を開設(豊中市)
1990 (平成 2)年 3月 1日 組織を変更し、特販営業部を発足
1995 (平成 7)年 10月 1日 大阪南営業所を開設(堺市)
1995 (平成 7)年 11月 1日 阪神第2営業所を開設(宝塚市)
1997 (平成 9)年 2月 21日 アンギオ事業部、ヘルスケア事業所発足
1997 (平成 9)年 4月 1日 特販営業部・人工臓器グループ発足
1997 (平成 9)年 5月 1日 ピップフジモト(株)ME部門の営業の譲渡を受け大阪南営業所で引継営業開始
1997 (平成 9)年 9月 1日 物流管理システム開発室の発足
1998 (平成10)年 3月 1日 神戸市の久下医療機器株式会社と合併。同時に神戸本部開設(神戸市兵庫区)
1999

(平成11)年

5月 1日 神戸SPDセンターを開設(神戸市須磨区)と同時に㈱ワイ・エイチ・エスを設立
1999

(平成11)年

6月 1日 山口医療器(株)安土町営業所(医療機器部門)の営業権の譲渡を受け、同所にて大阪営業所開設(大阪市中央区)
1999 (平成11)年 10月 1日 旧神戸本部と旧神戸営業所を統合し、神戸市兵庫区に神戸営業所開設。同時に組織変更を行い兵庫営業部、大阪営業部発足。
2000 (平成12)年 1月 31日 大阪営業所を移転(東大阪市川俣)
2000 (平成12)年 10月 24日 三重県に津連絡所を開設(三重県津市)
2001 (平成13)年 5月 14日 阪神営業所に阪神第二営業所を統合し新阪神営業所を開設(西宮市東鳴尾町)
2001 (平成13)年 9月 1日 姫路SPDセンターを開設(姫路市古二階町)
2002 (平成14)年 1月 10日 株式会社山口医科(三重県津市)へ資本参加、グループ会社化
2002 (平成14)年 11月 4日 新販売管理システム対応物流センターを開設(姫路市別所町家具町 建物総面積3000m2
2003 (平成15)年 3月 24日 アンギオ事業部大阪事業所を開設(豊中市利倉西)同時に兵庫事業所を姫路に開設
2003 (平成15)年 4月 1日 大学病院課(阪神営業所)病院開設グループ(特販営業部)を新設
2003 (平成15)年 6月 1日 脳外科グループ(特販営業部)を新設 脳動脈瘤治療用純チタン製品を主に取扱
2003 (平成15)年 9月 23日 品質マネジメントシステムISO9001:2000の認証を取得(認証機関英国規格協会)
2003 (平成15)年 10月 1日 透析関連分野の新事業部「シンアイ臓器カンパニー」発足。大阪SPDセンター開設
2003 (平成15)年 12月 1日 三重県津市の関連会社 株式会社山口医科 を合併 株式会社やよい東海事業部 津営業所として新たに出発
2004 (平成16)年 2月 1日 代表取締役社長に 五嶋淳夫 が就任、代表取締役会長に 五嶋睦夫 が就任
2004 (平成16)年 4月 1日 「シンアイ臓器カンパニー」の名称を「人工臓器事業部」に改称
2004 (平成16)年 4月 1日 「IT推進室」及び「営業情報室」を開設
2005 (平成17)年 3月 14日 トレーサビリティー対応のアソートシステムシステム採用の新しい「物流センター」を開設(姫路市別所町)
2005 (平成17)年 6月 1日 株式会社増田医科器械(本社京都市)と業務提携の基本合意
2005 (平成17)年 6月 20日 資本金を9,230万円に変更
2006 (平成18)年 8月   物流部を設置、物流センターSPDセンターを管理運用
2007 (平成19)年 2月 1日 森忠株式会社(本社門真市)とアンギオ関連製品について業務提携
2009 (平成21)年 4月 1日 株式会社ハーツ(本社吹田市)と業務提携の基本合意
2011 (平成23)年 5月 2日 大阪営業所移転(東大阪市長田中)
2012 (平成24)年 2月 18日 創立60周年記念式典挙行
2012 (平成24)年 12月 19日 トヨタ産業株式会社(三重県津市)の全株式を取得し、完全子会社化